株式会社 経営開発協会 シミュレーション研究所 シミュレーションメソッドを使用した教育研修を40年にわたって実践、30万人以上の方々が受講されています。これからも企業の人材育成をお手伝いしていきます。
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経営理念


スキルより創造力 知識より実践力

200社30万名以上の研修実績
 経営開発協会は、1969年「実・学一体の実践経営学」を提唱した故山城章(一橋大学名誉教授:商学博士)を中心に設立された経営教育の専門機関です。経営開発協会はその後に株式会社経営開発協会シミュレーション研究所として組織改変され、設立当初の教育理念を受け継ぎ、企業経営の在り方の研究と、企業内研修プログラムの開発および実践に努めて参りました。
 特に、「人が伸びるのは、本人の力であって、人材育成の原点は人が伸びやすいように手助けをする」ことであるという考え方の下、シミュレーションメソッドとこれを応用した体験学習プログラムの開発に注力して参りました。
 現在までに、大手メーカーをはじめ銀行、商社など約200社30万名以上の経営者・管理者の方々の教育・研修を実施し、各方面から厚い信頼をいただいております。

社員教育に必要なこと
 国際的に市場主義経済が浸透し競争が激化する過程で、現代社会は、集団重視から個人重視へと変貌を余儀なくされてきました。こうした動きは、個人の自由の尊重、悪しき慣行や既得権の見直し、正当な評価、差別の撤廃という意味では極めて良い効果を生みました。反面、人材の流動化を加速させ、終身雇用や年功機能の喪失、組織文化継承の意欲低下などの障害を生んだと私は考えます。
 こうした障害を補い、短時間で効果を生むために、各企業は、仕事の効率化、業務マニュアルの整備、社員教育の見直し、効果測定など、さまざまな対策を講じておられると思います。
 しかし、どのような手段を講じても人は上手く育ちません。仕事の現場において組織文化継承の仕組みが十分に機能していないのに、知識だけを教えてもなかなか身に付くものではありません。確かに技能や技法(いわゆるテクニカルスキル)を覚えることはできますが、その奥にある物事の本質をとらえ、応用する能力までは身につきません。ところが、企業内教育の現場では、抽象的な概念や精神を教えるより、テクニカルスキルを教えた方が効果測定が容易であるという理由から、表層的なテクニックやノウハウを教えるケースが増えてきています。
 多くの仕事は、自ら考え行動して成果を出すことが要求されるうえ、その目的を理解する個人の深い洞察力や創造力が何よりも強力なエンジンになります。つまり、今の人材育成に必要なのは、知識やテクニックを覚えてもらう教育よりも、自ら考え、創造し、行動する力を養う教育だと思います。
 単に、テクニカルスキルを身に付けるだけでなく、これを使う「人」の総合的な能力を高めること。コミュニケーションスキルやコンセプチュアルスキルを含めた、総合的な能力開発を行うことが最も大切だと私は考えています。

KAEの原則
 山城経営学では、経営教育にはKAEの原則があると教えています。Kは知識(Knowledge)であり、Aは能力(Ability)、Eは経験(Experience)です。この原則は、能力Aの開発は、知識Kすなわち「原理原則」を知り、身に付けると同時に経験Eを積むことによって成されるというものです。つまり、能力開発は、単に知識だけでも経験だけでもなく、この2つが両輪となって前進するものだという考え方です。
 しかし、急速に変化する時代の中で、個々人がこれを実践するのは非常に難しい問題です。そこで、私たちは、これを解決するために、シミュレーションメソッドを使った教育研修を独自に開発し、改良を重ねて来ました。
 シミュレーションは、スピーディーに多くの知識と経験を体得し、変化する環境を読み、対応する能力を磨くことができます。受講者は、ここで得た体験を分析し、整理し、一般化することにより、現実の行動へと結び付けていくことができるのです。
 受講者は、シミュレーション(模擬体験)を通じて、個々の知識やノウハウを知るだけでなく、その周辺の環境条件を見つめ、問題解決にあたる姿勢と方法論を学びます。また、目先の仕事に没頭するだけではなく、全体最適を見る目を養うことが大切であることに気付くのです。
 そして、これらの考え方をそのように自分の仕事に結び付けたら良いかを考えます。
 現実に体験することが難しい「経営の現場」や「ものづくりの現場」を再現し、実際に自分が当事者となってエキサイティングな経験を積むことができるのも醍醐味のひとつであり、変化する環境を読む力と対応力を身に付けることも可能です。
 「失われかけている組織文化継承の仕組みを、何とか研修で補うことができないか?」私たちは常に自らに問いかけながら、研修を受講された方が真に納得し、感動していただける教育研修モデルの研究・開発とその提供を続けて参ります。


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